Appleは1976年、スティーブ・ジョブズと、ヒューレット・パッカード社の社員だったスティーブ・ウォズニアックによって設立された、コンピューターや電子家電機器、ソフトウェアなどを製造・販売する多国籍企業である（設立時はアップルコンピュータ株式会社（Apple Computer, Inc.）。2007年に現在のアップル（Apple Inc.）に社名変更）。

「Macintosh」や「Macbook」「iMac」などのパーソナルコンピュータや、スマートフォンの「iPhone」、タブレット端末の「iPad」、携帯音楽プレイヤーの「iPod」など、数多くの世界的ヒット商品を生み出してきた、IT業界の巨人にしてイノベーターである。
Appleはすでにブランドとしても確立しており、創業時から熱心なファンも多い。
創業者の一人、スティーブ・ジョブズはカリスマ的な人気を誇り、彼の退任とApple復帰後のドラマティックなApple再生劇は、書籍化や映画化もされ話題となった。

Apple本社の所在地はアメリカ合衆国カリフォルニア州クパティーノ。
日本法人は1983年にアップルコンピュータジャパン株式会社(Apple Japan, Inc.)として設立され、2007年にアップルジャパン株式会社に社名変更。
また、有限会社アップルジャパンホールディングスがApple製品の輸入事業を行っていたが、2011年にApple Japan合同会社に組織変更し、アップルジャパン株式会社を吸収合併して全業務を継承。
現在の日本法人はこのApple Japan合同会社一社となっている。

株式公開までの最初の成長期

Appleは、ウォズニアックがガレージで製作したコンピュータ「Apple I」を、販売してビジネスとして展開していこうと、ジョブズがウォズニアックを説得して立ち上げた会社である。当時の資本金は1,200ドル。
社名の「Apple」もジョブズの提案で由来には諸説あり、Appleも公式見解は出していないが、ジョブズの公式自伝によると、当時ジョブズが果食主義者だったこと、リンゴ農園で働いていた直後だったこと、語感が元気よく楽しそうだったこと、電話帳でアタリ社（ATARI）より先に来ること、などが命名の理由だったとされている。

1977年には個人投資家のマイク・マークラを引き入れ会社を法人化し、資金と人手を増やして「Apple II」を開発。
「Apple II」は商業的に成功を収めただけでなく、「パソコンがビジネスにも使える」ということを世間に知らしめ、パソコン市場そのものを生み出す結果となった。
「Apple II」に触発されてIBM社も「IBM PC」を開発し、パソコン市場に参入することになる。

3年後の1980年にAppleは株式公開をし、ジョブズは当時で2億ドル以上の資産を獲得。
『フォーチュン』誌の長者番付に20代でただ一人ランクインし、天才技術者として世界の注目を集めた。

ジョブズ解任と経営危機

Appleをさらに拡大するため、1983年にジョブズは当時ペプシ・コーラの社長だったジョン・スカリーを社長に招いて、経営の強化を図る。翌1984年、初代Macintosh（通称：Macintoch 128K）発売。
いまに連なる「マック」の登場である。
またジョブズはAdobe社の開発した新しいプリンタページ記述言語「PostScript」に着目、キヤノンと共同開発したレーザープリンター「LaserWrite」に採用し、Adobe社のソフトウェア「PageMaker」と組み合わせて、DTP（Desktop publishing）市場を創出。
印刷業界に革命を起こし、Macintoshは印刷業界にとって必須のツールとなった。

しかし、1985年に入ってAppleは大きな曲がり角を迎える。
ジョブズとスカリーは最初はうまくいっていたものの、日を経るにつれ意見の衝突が激しくなり、ついにはジョブズがスカリーによって解任され、Appleを去ることになってしまう。

Appleを去ったジョブズはNeXT Computer社を設立し、独自の道を歩み始める。
一方のスカリーも、Macintosh以外の主力製品の必要性を感じ、世界初となるPDA（Personal Digital Assistant）端末機「Newton」を開発させて1992年に発売するが、商業的には失敗に終わり、翌1993年には業績悪化などを理由に解任され、やはりAppleから去ることとなった。

ジョブズとスカリーの衝突の一因は、次のMac OS（コードネーム：Copland）開発に関するものであったが、その次期Mac OSの開発は難航を極めていた。
また後続だったMicrosoft社の「Windows」が徐々にシェアを伸ばしてもいた。
1994年には新シリーズ「Power Macintosh」がリリースされ好評を得たが、1995年に発売された「Windows95」は世界中で爆発的なヒットとなり、Macintoshのシェアはいよいよ縮小、Appleの業績も悪化していく。
この頃は経営陣のほとんどがAppleをどこに買収してもらうかばかり考えていた、と言う。

ジョブズ復帰とApple再生

1996年、Appleは次期Mac OS「Copland」の開発中止を発表。
いまから新たなOS開発を開始するのは不可能と判断した経営陣は、他社のOS買収へと方向転換した。
買収対象の最有力候補は、Apple出身のジャン・ルイ・ガセーが立ち上げた、Be社の「BeOS」だった。
しかしこれを聞きつけたジョブズが自社NeXT社のOS、「OPENSTEP」と「NEXTSTEP」をApple社に売り込んだ。
12月10日に「BeOS」と「OPENSTEP」の比較プレゼンテーションが行われ、結果「OPENSTEP」が採用されることとなった。
その10日後にはAppleのNeXT社買収が発表され、買収完了の1997年2月にジョブズは非常勤顧問という形でApple社に復帰した。
この比較プレゼンテーションは、勝利を信じていた本命のガセーが準備を怠ったのに対し、ジョブズがカリスマ的なプレゼンテーションを行ったことでガセーを打ち破った、と言われている。

ジョブズ復帰後のAppleは、不採算部門の切り捨てやリストラなどが功を奏したことに加え、1997年の「Power Macintosh G3」と新OS「Mac OS8」、1998年発売の「PowerBook G3」などのヒットによって、経営も徐々に上向きになっていた。
長年経営陣の間でも論議が絶えなかった、Macintosh互換機へのライセンス提供も停止に踏み切り、ライセンス提供先であったパワーコンピューティング社を買収。同社のオンライン直販体制を整えて後の「Apple Online Store」の礎を築いた。
また各界の著名人を起用した「Think different」キャンペーンが世界各国で話題になるなど、この頃から新生Apple復活の兆しが見え始める。

そして1998年、Appleはこれまでのコンピュータの概念を覆す画期的な新製品「iMac」を発表する。
斬新でファッショナブルな外観は、発表当初こそ賛否両論を巻き起こしたものの、これまでPCを使っていなかった層にまで広く普及し、商業的にも大成功を収めた。
「iMac」とその後発売された「iBook」により、コンシューマー向け・エントランス用の「iMac」「iBook」シリーズと、ヘビーユーザー向け・本格ユース用の「PowerMac」「PowerBook」シリーズという、二路線の商品ラインナップも確立した。
2000年には、ジョブズ復帰のきっかけともなった新OS「Mac OS X」を発表（公式リリースは2001年）。
ジョブズの旧NeXT社の「OPENSTEP」をベースに開発されたUNIX OSで、安定性の高さが特に高く評価された。
「Mac OS X」はマイナーバージョンアップを繰り返しながら、現在もApple社製コンピュータのOSとして使用され続けている。

イノベーティブな製品群とジョブズの死

2001年、Appleは「デジタルハブ」構想を提唱する。
さまざまなデジタル機器は、ハブとして中央に据えられたパソコンと接続することで、より便利に使いやすくなる、という概念である。
その商品化の第一弾が、いまや携帯型音楽プレーヤーの代名詞ともなった「iPod」である。
「iPod」は先行する他の携帯プレーヤーと異なり、大容量のハードディスクを搭載し、操作性も直感的でわかりやすい、という特徴を持っていた。
そして「デジタルハブ」構想で提唱されたように、パソコンに接続して、音楽管理ソフト「iTunes」を介してパソコン内の音楽ライブラリと同期させることができた。
つまりユーザーはパソコン内の音楽ライブラリをそのまま「iPod」で持ち出せるようになったのである。

しかし「iPod」発売当初は、価格が高めだったことに加え、「デジタルハブ」があまり理解されなかったこともあって、売上はいまひとつであった。
やがて「Windows版iPod」の発売（現在ではWin版、Mac版の区別はない）と、2003年のWindows版「iTunes」の発表、さらにオンライン楽曲販売サービス「iTunes Music Store（現iTunes Store）」の開始などにより、シェアが徐々に拡大。
そして2004年に発売された、廉価版的位置づけの「iPod mini」が爆発的なヒットとなり、「iPod」シリーズは世界各地でデジタル携帯音楽プレーヤーの最大シェアを獲得する商品となった。
日本でも2003年以降、2013年現在までシェア1位をキープし続けている。
2013年現在は「iPod classic」「iPod shuffle」「iPod nano」「iPod touch」の4種類のラインナップで、「iPod」シリーズはAppleにおいて最も収益を上げている部門にまで成長している。
また「iPod」ユーザーが「Mac」を購入するケースも多く、「iPod」人気が「Mac」本体の売上にも貢献している、とも言われている。

2007年、Appleは新製品「iPhone」を発表し、スマートフォン市場に参入した。
発表当初は「高機能携帯電話+iPod+インターネット端末」と紹介されることが多かった。全く新しいデバイスのため、このような説明しかなかったのだろう。
すでにPDAや高機能携帯端末など、さまざまな類似機種が各社から発売されてはいたが、「iPhone」登場後はデジタル携帯デバイスの主流はスマートフォンにほぼ一本化されていった。
まさに全世界の市場を塗り替えた画期的な製品であった。

「iPhone」の一番の特徴は、キーボードやボタン類を極力廃して、全面フルカラー液晶のマルチタッチパネルでほとんどすべての操作を行えるようにしたことである。
「iPhone」以後のスマホはほぼマルチタッチパネル操作が標準になるなど、ユーザーにも業界にもかつてない影響を与えた。
2010年以降は、検索エンジン最大手のGoogleが開発した後発のスマートフォンOS「Android」搭載機がシェアを伸ばし、2014年時点で「iPhone」の「iOS」と「Android」の2強でほとんどのシェアが占められている。

ちなみに日本は他国と比べて突出して「iPhone」のシェアが高い国である。
「iPhone」発売当初の取り扱い元はソフトバンクモバイル一社のみであったが、2011年にはKDDIが、そして2013年にはNTTドコモまでが「iPhone」の取り扱いを始め、結果的に日本のトップキャリア3社すべてが「iPhone」を扱うこととなり、ここでも日本での人気ぶりがうかがえる。

「iPhone」発売から3年後の2010年、Appleは新たなデバイスとしてタブレット型コンピュータ「iPad」を発表する。
ジョブズは「iPad」を「iPhoneとMacBookの中間」と位置づけており、操作方法やOSは「iPhone」と同じで、アプリケーションの多くも「iPhone」と互換性を有している。
だが通話機能はなく、ディスプレイの大きさもノートPCほどのサイズで、ノートPC代わりに使うこともできる。
また電子書籍リーダー機能も備えており、スマホでもノートPCでもない第三の端末として、「iPad」はタブレットPCという市場を一気に拡大させた。
2012年には小型の「iPad mini」も発売され、製品群の充実化が図られている。

一度は買収の危機にまで陥ったが、「iMac」「iPod」「iPhone」「iPad」と、革新的な製品群を矢継ぎ早に開発、投入して業界にイノベーションを巻き起こし、市場を次々に開拓、拡大してきたApple。
その復活劇の一番の立役者であったスティーブ・ジョブズは、2011年に病気を理由に休職、後に辞任。
そして同年10月5日、ガンにより56年の生涯を閉じた。
長年のライバルであり友人でもあったMicrosoft創業者のビル・ゲイツや、アメリカ合衆国のオバマ大統領を始めとして、世界中からジョブズを惜しむ声が寄せられた。
世界中のApple公式サイトはジョブズのモノクロ画像を掲載し、創業者への哀悼の意を表した。
偉大なるカリスマ的指導者の死は、Appleにとって大きな痛手であろうが、ジョブズのDNAはAppleの中に確実に生き続け、今後もイノベーティブな巨人として世界をリードしていくことだろう。

以下に同社の主な沿革を記載する。

• 1976年

  スティーブ･ジョブズとスティーブ・ウォズニアックが「Apple I」と名付けたコンピュータの製造・販売を開始

• 1977年

  ジョブズとウォズ、そしてマイク・マークラの３人でアップルコンピュータを法人化
  「Apple II」販売開始。大ヒットに

• 1980年

  株式を公開

• 1983年

  ペプシコーラ出身のジョン・スカリーが社長に就任
  日本法人アップルコンピュータジャパン株式会社設立

• 1984年

  初代「Macintosh」発売開始

• 1985年

  スティーブ・ジョブズが取締役会で解任され退職、会長職も辞任

• 1992年

  世界初のPDAである「Newton Messagepad」発売

• 1993年

  ジョン・スカリーがCEOを退任

• 1994年

  「Power Macintosh」シリーズを発表

• 1996年

  スティーブ・ジョブズのNeXT社を買収

• 1997年

  スティーブ・ジョブズ、暫定CEOに就任
  マイクロソフト社と業務提携し、ジョブズの基調講演スクリーンにビル・ゲイツが登場

• 1998年

  「iMac」発表、大ヒットに

• 2001年

  「Macintosh」コンピュータ用の新OS、「OS X」発売開始
  大容量ハードディスクドライブを搭載した携帯音楽プレーヤー「iPod」発売開始。Apple社の最大の収益源となるほどの大ヒットに
  直営店「Apple Store」を全米に25店舗オープン

• 2003年

  オンライン上の楽曲販売ストア「iTunes Music Store（現：iTunes Store）」のサービスを開始
  米国外初の海外店舗として「Apple Store Ginza」を東京・銀座にオープン

• 2007年

  「iPhone」を発売開始し、スマートフォン市場に進出
  主力事業の変化に合わせて社名をアップルコンピュータ（Apple Computer, Inc.）からアップル（Apple Inc.）に変更

• 2010年

  タブレット型PC「iPad」発売開始。タブレットPC市場を大きく拡大

• 2011年

  スティーブ・ジョブズが病気のため休職。同年10月5日に死去
  Apple Japan合同会社がアップルジャパン株式会社を吸収合併

• 2012年

  マイクロソフト社の株式時価総額記録を塗り替え、6,230億ドルの史上最高額を達成

ファンクション

多様な職種での人材が求められているが、どの職種でもApple Japanに応募するには「英語のスキルが必要」とされている。
その職種での経験や業績も問われており、応募条件として学歴が明記されている職種も多い。
AppleおよびApple社製品への知識と情熱は言うまでもなく必須である。

Appleは1990年に環境ポリシーを発表して以来、広範かつ精力的に環境保護活動に取り組んできた。

製品の原材料調達から廃棄・リサイクルまでの間に排出される温室効果ガスの排出量を、CO2に換算して表示する仕組みをカーボンフットプリントと言うが、Appleは包括的なライフサイクル分析を行い、施設が発生させる排出量に加え、製品ライフサイクルの全行程で発生するCO2排出量を計測し、カーボンフットプリントをその内訳まで詳細に公表している。

Appleによると、温室効果ガス総排出量の61%が製品の製造工程で占められている。
そのため製品製造においては、製造技術の革新や製品自体の軽量化などで温室効果ガスの削減を進めている。
ちなみに最新の「iMac」は以前のバージョンに比べ、使用材料を68%、温室効果ガス排出量を67%削減していると言う。
また材料からの有害物質の排除や、環境に配慮した材料の使用、作業環境や製造工程でのコンプライアンス監視プログラムなども積極的に推し進めている。

Appleの製品ライフサイクルから発生する温室効果ガスの30%は、ユーザーのApple製品使用による発生に当たる。
同社によれば、製品使用による排出量まで計測、開示をしているのはこの業界ではAppleのみ言う。
Appleはハードウェアとソフトウェアの両方を設計・開発しているため、両者を連携させた製品全体としての電力消費低減が可能であるとして、施策を進めている。
その結果、2008年に比べてApple製品の平均消費電力は40%減少、発生する温室効果ガスも43%減少させたとしている。
またすべての同社製品は、電気機器の省電力化プログラム・ENERGY STAR水準を超えた省電力製品である。

温室効果ガス排出量の5%は、製品組み立て工場から流通センターへの製品輸送の際に発生している。
そこでパッケージデザインを効率化し、一回の輸送量を増やすことで、CO2排出量を削減させている。

総排出量の2%は製品のリサイクルに関連するものである。
Appleは製品のリサイクル効率を高めるデザイン、材料、パッケージの導入や、製品の寿命延長、Apple主導によるリサイクルプログラム促進に注力している。
リサイクルプログラムは全世界で展開し、2012年には製品のリサイクル率70%オーバーを達成した。

温室効果ガス総排出量の残り2%が、Appleのオフィスや流通センター、データセンター、Apple Storeなどの各施設から発生するものである。
自社施設とデータセンターについては、再生可能エネルギー使用率100%を目指した取り組み「ネットゼロ」を掲げている。
すでに使用率100%を達成した施設も多く、全体平均でも75%の達成率となっている。
また従業員通勤プログラムとして、バイオディーゼル燃料を使った無料バスの導入や電気自動車、Appleが用意した共有自転車の利用などにより、従業員一人ひとりの貢献も促している。

こうした多くの取り組みにより、Appleは収益を上げ続けながらも、収益1ドルあたりの温室効果ガス排出量は2008年に比べて21.5%の削減に成功している。