検索エンジン「Google」

Googleは1998年、スタンフォード大学の大学院生だったラリー・ペイジとセルゲイ・ブリンによって設立された、世界最大級のIT企業である。
現在は世界40カ国以上に70以上のオフィスを有している。

会社設立前の1996年から、ペイジとブリンの2人はそれまでの登録型の検索エンジンとは異なり、リンクによってウェブページの重要性を判断するという全く新しい検索アルゴリズムを搭載した検索エンジン「BackRub」の開発に取り組んでいた。
これを後に「Google」と命名し、会社名もGoogleとした。

すでに英語圏でも「google」という語が「検索エンジンで検索する」という動詞として扱われていたり、日本でも「ググる」という語が使われているように、世界中で一般化した名称だが、元々は1の後に0が100個続く、101桁の数を表す「googol」をもじった造語である。
これには「Web上にある無限とも言えるほどに存在するすべての情報を体系化する」というペイジとブリンの理想が込められている。

Googleのオフィスは無料の社員食堂やジム、サウナを設置し、社内移動用に電動キックボードやセグウェイを使用したり、遊び道具の持ち込みも自由、さらに社員には勤務時間の20%を自分の好きなプロジェクトに割く義務を課す制度があるなど、自由でユニークな企業文化でも有名である。

検索エンジン「Google」は開発当初から優秀で的確な検索結果を表示する、とユーザーから高い評価と信頼を得、2000年にはインデックスURL数が10億を突破して、インデックス数世界最大の検索エンジンとなる。
さらに2002年には当時のアメリカの大手インターネット接続サービス会社、AOLと大規模提携を結び、世界中で検索エンジンのシェアを大幅に拡大した。

SEOとスパムとの戦い

インターネットの普及に加え、「Google」という優秀な検索エンジンの登場と浸透により、消費者のネット行動は大きく変化した。
わからないこと、知りたいこと、欲しいものなどがあれば、「まず検索」という行動パターンが顕著になったのである。
そのため既存の多くのウェブサイトは、検索エンジン経由からのアクセスが大半を占めるようになり、検索結果で何位に表示されるかによって、アクセス数も大きく左右されるようになった。

「Googleで何位に表示されるか？」は、特にウェブサイトでビジネスを展開する者にとっては死活問題にすらなった。
「Googleに表示されないサイトは存在しないも同じ」と言われ、何らかの理由で意図的に検索結果に表示されなくなることを「Google Censorship」、日本では村八分をもじって「グーグル八分」などと呼ばれ、非常に恐れられた。

その結果、検索結果で上位表示させるための手法、SEO（Search Engine Optimization：検索エンジン最適化）が世界的に大流行することになった。
Googleが検索結果順位を算定するアルゴリズムの隙や裏を突く形で、大量のリンク張りや質の低いコンテンツ量産、トラックバックスパムやコメントスパムといった意図的な手法で、検索順位を引き上げようとしたのである。

Googleにとって、検索順位が第三者の恣意的な行為で左右されることは絶対に認められないことである。
このようなスパム的なSEOで検索順位が左右されれば、検索結果の質の低下を招き、ひいては検索エンジンに対するユーザーの信頼を失い、利用者も減って広告収入も減少してしまうだろう。
Googleがいかに多様なサービス展開をしようとも、検索エンジンは企業理念としてもビジネスとしてもGoogleの根幹である。
スパムを排除し、いかに検索結果を健全で信頼される、クオリティの高いものに保てるかは、Googleにとっても非常に重要な課題となった。

そのためGoogleは常に検索エンジンのアルゴリズム改良を行っている。
細かな改善は日々行われていると言われているが、大幅なアルゴリズム変更は大きな順位変動も引き起こし、ネット上でもすぐ話題になる。近年ではコンテンツの品質評価のためのパンダアップデート（2011年）、スパム排除に重点を置いたペンギンアップデート（2012年）、音声検索や口語検索の検索技術刷新を図ったハミングバードアップデート（2013年）などが注目を集めた。
特にこれらのアップデートはスパム対策にかなりの成果を上げ、スパム的手法を主としたいわゆる「ブラックハットSEO」から、コンテンツの質の重視や、ユーザーの求める情報をいかにわかりやすく確実に提供できるかに注力する「ホワイトハットSEO」へと、SEOの潮流も大きく変わってきている。

また検索エンジンの改良とは別に、Googleはウェブスパムチーム／品質管理チームを立ち上げ、検索結果の品質チェックや情報発信などを行っている。
チームの責任者マット・カッツは、ウェブ業界では広く名の知られている人物である。

検索連動型広告「Google AdWords」

検索エンジン自体の評価とシェアは拡大の一途を辿ってきたが、会社としてのGoogleが経営的に飛躍を始めた最初のきっかけは、2000年にリリースしたオンライン広告、「Google AdWords」であった。
「Google AdWords」は検索結果連動型広告である。
Googleの検索結果画面の右横に、検索語句にマッチした広告を表示し、広告主はクリック単価とクリック数に応じた広告費をGoogleに支払う仕組みである。
検索精度の高いGoogleの検索エンジンの特性を、上手に生かしたマネタイズの方法であると言える。

2003年には広告配信サービスである「Google AdSense」も開始し、Googleの提供サービスが拡大している現在では、検索結果画面だけでなく、「Google AdSense」を通じて一般のウェブページ内やYouTubeの動画、携帯向けウェブページやスマートフォン用アプリケーション内など、様々な端末、メディア、サービス内に広告を出稿することができる。
現在でもGoogleの収益の多くはこの「Google AdWords」が占めている。

買収・提携

Googleは2004年にNASDAQで株式公開をしたが、その頃から企業のM&Aやパートナーシップ提携を繰り返し、検索エンジンと広告配信に留まらない、多数のサービスや製品をリリースしていった。
ブログサービスの「Blogger」や上述した「Google AdSense」、バーチャル地球儀ソフトとも言うべき「Google Earth」、アクセス解析の「Google Analytics」、オンライン・オフィス・スイート「Googleドキュメント」、画像管理ソフト「Picasa」、オンラインサイト作成サービス「Googleサイト」など、すでに広く一般にもお馴染みの多くのソフト、サービスが、買収した企業の技術などをベースにしたものである。

さらに提携によるサービス例として、「Googleニュースアーカイブ」は新聞社との提携により、何百万ページに及ぶニュースアーカイブをデジタル化、「Googleブックス」は出版社との提携で数百万の雑誌記事をデジタル化、また2009年のTwitterとの提携により、検索結果にツイートを表示、などが挙げられる（Twitterとの提携はその後契約更新がなされず解消となり、検索結果に原則的にツイートが表示されることはなくなった）。

企業買収で最も話題となったのは、動画共有サービスYouTubeの買収であろう。
オンライン上での動画視聴、動画共有に関心が高まってきた2000年代後半、すでにYouTubeは世界最大のユーザー数を誇る動画ポータルのナンバーワンサイトだったが、2006年にGoogleが16億5,000万ドルで同社を完全子会社化したことによって、Googleはそのまま世界最大の動画共有サービス会社として君臨することになった。
買収後もYouTubeのブランド名やサービスはをそのままであるが、Googleの他のソフト、サービスとの連携が強化されている。

Androidその他の展開

また買収劇自体はさほど話題にならなかったものの、現在のGoogleを語る上で欠かせないもののひとつが、携帯端末用のプラットフォームソフトウェア「Android」である。
「Android」はカリフォルニア州の同名のソフトウェア会社、Android社が2003年から開発を進めていたモバイルOSだが、GoogleがAndroid社を2005年に買収。
2年後の2007年に、米のクアルコム社、独のT-Mobile International社などが中心となって、OHA（Open Handset Alliance）という規格団体を設立し、OHAから携帯端末用としては初のオープンプラットフォームとして、Androidを発表した。

2008年からはAndroid対応の携帯端末も発売が開始され、調査会社のStrategy Analytics社によると、2013年の全世界のスマートフォンOS別シェアは、Androidが79%と圧倒的なシェアを占めていると言う。
またGoogleは今後はゲーム機、腕時計、冷蔵庫など、家電や日用品にもAndroid搭載を進めていく予定だと言う。

他にもメールソフトの「Gmail」やカレンダーソフトの「Googleカレンダー」、ウェブブラウザの「Google Chrome」、オンラインストレージの「Google ドライブ」、IMEの「Google 日本語入力」など、まさに全方位でサービスを展開をしているGoogleだが、そのGoogle包囲網を突如突破して一気にIT業界を席巻したのが、SNSのTwitter、そしてFacebookだった。
Twitterとの提携は先に述べたとおりだが、Facebookに対してはGoogleは新たな独自SNS「Google+」を2011年にリリースして追撃を開始。
Googleの他のサービスとアカウントを統一して連携させ、ユーザーの拡大を図っている。

すでに検索エンジンのシェアでは、Googleは先行していたYahoo!や後続のBingなどを引き離し、世界中の多くの国でシェアNo.1を占めている。
特に日本ではGoogleが検索エンジンシェアをほぼ独占している状態である（検索ポータルサイトの利用者数ではYahoo! JapanがGoogleを上回っているが、Yahoo! Japanは自前の検索エンジン（YST）の開発を停止し、2010年よりGoogleの検索エンジンを採用しており、検索エンジンのシェアとしてはYahoo!とGoogleの両方の利用者がGoogle検索エンジン利用者としてカウントされる）。

サービスも可能な限り多方面へと展開し、SNSへの対抗やスマートフォン対応などにも抜かりはない。
現在はハードウェア領域へも広範に進出しており、ウェアラブルコンピュータの「Google Glass」や医療用のコンタクトレンズ、無人自動車の開発など、もはや「IT業界」などという既存の枠組みが全く意味をなさないほどの企業活動となっている。
Googleの創業からこれまでの十数年と同じく、今後も当分のあいだGoogleは世界中を驚かせ続けることだろう。

News & Topics

• 2014/10/28・・・ Google、PwCとの協業を発表
• 2014/6/11・・・ Google、いよいよ独自衛星保有へ―衛星スタートアップ、Skyboxを5億ドルで買収
• 2014/6/10・・・ Googleが“自動運転車”を製造！米国で再び自動車産業が生まれる？
• 2014/5/31・・・ 【ビデオ】Googleがハンドルもブレーキもない完全自動運転車のプロトタイプをついに公開！
• 2014/5/28・・・ Google、Chromecast を5月28日国内販売。

Google が掲げる 10 の事実

この「10 の事実」が最初に作成されたのは数年前のことですが、Google は随時このリストを見直し、事実に変わりがないかどうかを確認しています。Google は、これらが事実であることを願い、常にこのとおりであるよう努めています。

1. ユーザーに焦点を絞れば、他のものはみな後からついてくる。

Google は、当初からユーザーの利便性を第一に考えています。
新しいウェブブラウザを開発するときも、トップページの外観に手を加えるときも、Google 内部の目標や収益ではなく、ユーザーを最も重視してきました。
Google のトップページはインターフェースが明快で、ページは瞬時に読み込まれます。
金銭と引き換えに検索結果の順位を操作することは一切ありません。
広告は、広告であることを明記したうえで、関連性の高い情報を邪魔にならない形で提示します。
新しいツールやアプリケーションを開発するときも、もっと違う作りならよかったのに、という思いをユーザーに抱かせない、完成度の高いデザインを目指しています。

2. 1つのことをとことん極めてうまくやるのが一番。

Google は検索を行う会社です。
検索問題を解決することだけに焦点を置いた世界最大級の研究グループを有する Google は、自分たちにできることが何か、それをもっとうまくやるにはどうすればいいかを知っています。
他の会社で障害となるような複雑な問題も反復に反復を重ねて解決し、既に何百万というユーザーが情報をすばやくシームレスに検索できるサービスに対して絶え間ない改善を行ってきました。
検索分野で培った技術は、Gmail、Google マップなどの新しいサービスにも応用されています。
Google では、他の分野でも検索技術を活用することで、ユーザーが生活のあらゆる面においてさまざまな情報にアクセスして利用できるよう努力を続けています。

3. 遅いより速いほうがいい。

Google は、ユーザーの貴重な時間を無駄にせず、必要とする情報をウェブ検索で瞬時に提供したいと考えています。ユーザーが一刻も早く自社のホームページから離れることを目標にしている会社は、世界中でもおそらく Google だけでしょう。
Google は、Google のサイトのページから余計なビットやバイトを削ぎ落とし、サーバー環境の効率を向上させることで、自己の持つスピード記録を何度も塗り替えてきました。
検索結果の平均応答時間は 1 秒足らずです。
Google が新しいサービスをリリースするときには、常にスピードを念頭に置いています。
モバイル アプリケーションをリリースするときも、新時代のウェブにふさわしい高速ブラウザの Google Chrome をリリースするときも同じです。
今後も、さらなるスピード アップを目指して努力を続けていきます。

4. ウェブでも民主主義は機能する。

Google 検索が機能するのは、どのサイトのコンテンツが重要かを判断するうえで、膨大なユーザーがウェブサイトに張ったリンクを基準としているからです。
Google では、200 以上の要素と、PageRank? アルゴリズムをはじめとするさまざまな技術を使用して、各ウェブページの重要性を評価しています。
PageRank のアルゴリズムでは、ページ間のリンクを「投票」と解釈し、どのサイトが他のページから最高の情報源として投票されているかを分析します。
この手法なら、新しいサイトが増えるたびに情報源と投票数が増えるため、ウェブが拡大するにつれて効果も高まります。
また Google では、多くのプログラマーの力の結集によって技術革新が進むオープンソース ソフトウェア開発にも力を入れています。

5. 情報を探したくなるのはパソコンの前にいるときだけではない。

世界はますますモバイル化し、いつどこにいても必要な情報にアクセスできることが求められています。
Google は、モバイル サービスの新技術を開発し、新たなソリューションを提供しています。
携帯端末から Google 検索にさまざまな方法でアクセスできるだけでなく、メールを読んだり、カレンダーでイベントを確認したり、動画を見たりなど、世界中のあちこちから携帯端末をさまざまな用途に使えるようになりました。
また、無料のオープンソース モバイル プラットフォームである Android では、さらに画期的な革新をモバイル ユーザーに提供したいと考えています。
Android は、インターネットの土台にあるオープン性をモバイルの世界にもたらすものです。
Android によって、ユーザーの選択肢が広がり、先進のモバイル体験が可能となるだけでなく、携帯通信事業者、メーカー、デベロッパーにとっては、新たな収益機会が生まれます。

6. 悪事を働かなくてもお金は稼げる。

Google は営利企業です。
企業に検索テクノロジーを提供することと、Google のサイトやその他のウェブサイトに有料広告を掲載することで収益を得ています。
世界中で膨大な数の広告主様が AdWords を活用して製品を宣伝し、膨大な数のサイト運営者様が AdSense プログラムを活用してサイト コンテンツに関連した広告を配信しています。
広告主様だけでなく、すべてのユーザーの皆さんにご満足いただくため、Google では広告プログラムとその実践について次のような基本理念を掲げています:

　○検索結果ページには、その内容と関連性のない広告の掲載は認めません。
Google は、広告というものはユーザーが必要としている情報と関連性がある場合にのみ役立つと考えています。
そのため、検索結果ページに広告がまったく表示されない場合もあります。

　○Google は、派手な広告でなくても効率よく宣伝ができると考えています。
ポップアップ広告は邪魔になってユーザーが見たいコンテンツを自由に見られないので、Google では許可していません。
Google は、閲覧しているユーザーに関連性のあるテキスト広告の方が、ランダムに掲載される広告よりずっとクリック率が高いことに着目しました。
企業の規模には関係なく、あらゆる広告主がこのターゲット広告を利用できます。

　○Google が掲載する広告には、スポンサーによる広告リンク（スポンサーリンク）であることを必ず明記しているため、検索結果の完全性が損なわれません。
Google が検索結果のランクに手を加えてパートナー サイトの順位を高めるようなことは絶対にありません。
PageRank は、お金で買うことはできません。
Google のユーザーは Google の客観性を信頼しているのであり、その信頼を損なって短期的に収益が増加しても意味がないのです。

7. 世の中にはまだまだ情報があふれている。

Google が他のどの検索サービスよりも多い HTML ページのインデックス登録に成功した後、Google のエンジニアたちは、簡単には検索できない情報に目を向けました。
その一部は、電話番号や住所、事業別ディレクトリなどで、新しいデータベースを統合するだけで検索可能になりました。
しかし、中にはもっと工夫が必要なものもありました。
たとえば、ニュース アーカイブ、特許、学術誌、数十億枚の画像や数百万冊の書籍を検索する機能です。
Google の研究者たちは、今後も世界中のあらゆる情報を検索ユーザーに提供するために開発を続けていきます。

8. 情報のニーズはすべての国境を越える。

Google の創業地はカリフォルニアですが、全世界のユーザーにすべての言語で情報へのアクセスを提供することを目標としています。
そのため、多数の国にオフィスを構え、180 を超えるインターネット ドメインを有し、検索結果の半分以上を米国外のユーザーに提供しています。
Google の検索インターフェースは 130 を超える言語で利用でき、検索結果を自国語のコンテンツのみに制限できる機能もあります。
さらに Google では、その他のアプリケーションやサービスについても、できるだけ多くの言語と利用しやすいフォーマットで提供することを目標としています。
Google の翻訳ツールを使用すれば、自分の知らない言語で書かれた地球の反対側のコンテンツも読むことができます。
こうしたツールやボランティア翻訳者の力を借りて、世界中のさまざまな国や地域に対し、サービスの多様性と品質を大幅に向上させることができました。

9. スーツがなくても真剣に仕事はできる。

Google の共同創設者は、仕事は挑戦に満ちていなければいけない、挑戦は楽しくなければいけないという考えで会社を作りました。
適切な企業文化があるほうが、創造性のある優秀な成果が上がりやすくなると Google は考えています。
企業文化とは、ラバ ランプやバランスボールのことだけではありません。
チームで目標を達成することや、個人の業績に対する誇りが会社全体の成功につながるということを強調しています。
Google は社員を厚く信頼しています。
Google の社員たちはさまざまなバックグラウンドを持ち、エネルギーと情熱をほとばしらせながら、仕事、遊び、人生に独創的にアプローチしています。
打ち解けた雰囲気の中、カフェ、チーム ミーティング、ジムなどで生まれた新しいアイデアは、またたく間に意見交換が進み、試行錯誤を経て、すぐに形になります。
こうしたアイデアが、世界展開を視野に入れた新しいプロジェクトの出発点になることもあるかもしれません。

10. 「すばらしい」では足りない。

Google にとって一番であることはゴールではなく、出発点に過ぎません。
Google では、まだ達成できないとわかっていることを目標に設定します。
そうすることで、目標達成に向けて全力を尽くし、期待以上の成果を残せるからです。
Google は、技術革新を繰り返し、機能性の高いサービスに対して、さらに期待を上回る改良を加えています。
たとえば、正しいスペルの単語を入力したときに正常に検索されるのを見たあるエンジニアは、スペルが間違っているときの処理方法について改善の余地を見出し、直感的で役に立つスペル チェッカーを開発しました。

たとえユーザーが自分の探すものを正確に把握していなくても、ウェブで答えを探すこと自体はユーザーの問題ではなく Google の問題です。
Google は、全世界のユーザーがまだ具体的にイメージしていないニーズを予測し、新たなスタンダードとなるサービスを作り出しています。
たとえば、Gmail を始めたときには、当時のどのメール サービスよりも多くの保存容量を提供しました。
今考えると当たり前のサービスですが、そう思えるのは、現在 Google のメール容量が新たなスタンダードになっているからです。
このような変化をもたらすのが Google の望みであり、新たな一歩を踏み出す方向を Google は常に探しています。
つまり、現状に満足しないことが Google のすべての原動力となっているのです。

https://www.google.co.jp/intl/ja/about/company/philosophy/より引用

以下に同社の主な沿革を記載する。

• 1996年

  ラリー・ペイジとセルゲイ・ブリンが、スタンフォード大学で検索エンジン「BackRub」の共同開発に着手

• 1997年

  「BackRub」検索エンジンを新たに「Google」と命名

• 1998年

  サン・マイクロシステムズ社の共同創始者アンディ・ベクトルシャイムからの10万ドルの資金援助を受け、カリフォルニア州にGoogleを設立

• 2000年

  10の言語（フランス語、ドイツ語、イタリア語、スイス語、フィンランド語、スペイン語、ポルトガル語、オランダ語、ノルウェー語、デンマーク語）で「Google.com」をリリース
  Yahoo! と提携し、Yahoo! のサーチエンジンに採用

• 2001年

  初の海外オフィス、日本法人のグーグル株式会社を東京に設立

• 2002年

  AOLと提携
  オーストラリアオフィスをシドニーに開設

• 2003年

  Pyra Labsを買収して「Blogger」を獲得
  コンテンツターゲット広告サービス「Google AdSense」開始

• 2004年

  メールサービス「Gmail」を開始
  画像管理ソフトの開発を手がけるPicasaを買収
  NASDAQにて新規株式公開（IPO）を実施
  アイルランドのダブリンにオフィスを設立
  人工衛星画像や航空撮影画像をデータベース化したソフトを手がけるKeyholeを買収
  東京に研究開発センターを設立

• 2005年

  地図サービス「Googleマップ」をリリース
  ウェブ解析を得意とするUrchinを買収
  「Google Earth」をリリース
  アクセス解析「Google Analytics」をリリース
  サンパウロとメキシコシティにオフィスを設立

• 2006年

  画像処理・管理サービス「Picasa」をリリース
  Upstartle社の「Ajaxワープロ」を手がけるWritely開発チームを買収
  スケジュール管理・カレンダーサービスの「Googleカレンダー」をリリース
  検索キーワード動向をビジュアル化する「Googleトレンド」をリリース
  YouTubeの買収を発表
  ウェブベースアプリケーション「Googleドキュメント」をリリース

• 2007年

  世界最大の携帯通信会社、China Mobile（中国移動通信集団公司）社と提携
  携帯端末用の初のオープンプラットフォーム「Android」を発表

• 2008年

  NTTドコモと提携
  インターネット広告配信会社DoubleClickの買収を完了
  Webブラウザソフト「Google Chrome」をリリース

• 2009年

  動画圧縮技術を有するOn2 Technologiesの買収を発表
  スパム対策OCR（光学式文字認識）技術を有するreCAPTCHAを買収
  Twitterと提携し、Google検索結果にツイートを表示

• 2010年

  中国での検閲問題に絡み、「Google.cn」の検索サービスを「Google.com.hk」にリダイレクト開始
  TV チャンネル、ウェブサイト、アプリケーション、ショー、映画などにアクセス可能な「Google TV」を発表
  携帯端末向け広告企業AdMobを買収
  「Google.cn」から「Google.com.hk」へのリダイレクトを停止
  オープンデータベースを保有するMetawebを買収
  オンラインプラットフォームで他のユーザーとつながる新方式を構築したSlideを買収

• 2011年

  SNSサービス「Google+」リリース
  モバイルハンドセットメーカーのMotorola Mobilityを買収

• 2012年

  メガネ型のウェアラブルコンピューター「Google Class」を発表

ファンクション

Googleは一般的に自由で開放的な社風というイメージが強く、社員に割り当てられる仕事の裁量も大きいことが多い。
以下は自ら課題を見出して上司の了承を得、仕事を自分で進められる素晴らしさを伝える社員の声である。

Googleの社員は、大きな責任もすぐに引き受けます。
私が初めてプロダクトマーケティング担当の職に就いたとき、Chromeのマーケティングを担当したのは別の社員1人と私だけでした。
また、「あなたが取り組むべきことはこれだ」というような指示を受けることもありませんでした。
自分で機会を探し求め、ビジネスにとって意味があるものかどうかを推測し、上司からゴーサインを得るのです。
これは本当に意欲をかき立てられる方法です。

http://www.google.co.jp/intl/ja/about/jobs/lifeatgoogle/meet-jason-toff-a-product-manager-at-youtube-in-san-bruno.htmlより引用

プロダクトマネージャーをしているこの社員は、部門間の結びつけによってさまざまなアイデアを実現させていくことにやりがいを感じている。

プロジェクトマネージャーとして、機能の定義、優先順位決定、開発、実装を担当する各部門のチームを管理しています。
エンジニアたちと、マーケティング、ユーザーエクスペリエンス（UX）、PRといったGoogle内の各部門とをつなぐ役割です。
そのようにして適切な人材を結びつけることで、すばらしいアイデアを得て、そのアイデアを実現させることができます。

http://www.google.co.jp/intl/ja/about/jobs/lifeatgoogle/meet-jason-toff-a-product-manager-at-youtube-in-san-bruno.htmlより引用

スピード重視はGoogleのみならずIT企業全ての至上命題と言えるが、以下の発言からは、Google内部のスピード感とその素晴らしさがうかがえる。

Teach Parents Techがその一例です。
これはGmailチームのアイデアで、わかりやすいチュートリアル動画を集めて、私たちの親世代のような人々がテクノロジーの利用方法を学べるよう助けるものです。
このアイデアの内容は、3か月足らずで実際に開始できました。
こうした独創的なアイデアをこれほどの速いペースで実現できるような環境で働けることに、心から感謝しています。

http://www.google.co.jp/intl/ja/about/jobs/lifeatgoogle/meet-jason-toff-a-product-manager-at-youtube-in-san-bruno.htmlより引用

Googleは一般的に自由で開放的な社風というイメージが強く、社員に割り当てられる仕事の裁量も大きいことが多い。
以下は自ら課題を見出して上司の了承を得、仕事を自分で進められる素晴らしさを伝える社員の声である。

Googleの社員は、大きな責任もすぐに引き受けます。
私が初めてプロダクトマーケティング担当の職に就いたとき、Chromeのマーケティングを担当したのは別の社員1人と私だけでした。
また、「あなたが取り組むべきことはこれだ」というような指示を受けることもありませんでした。
自分で機会を探し求め、ビジネスにとって意味があるものかどうかを推測し、上司からゴーサインを得るのです。
これは本当に意欲をかき立てられる方法です。

http://www.google.co.jp/intl/ja/about/jobs/lifeatgoogle/meet-jason-toff-a-product-manager-at-youtube-in-san-bruno.htmlより引用

プロダクトマネージャーをしているこの社員は、部門間の結びつけによってさまざまなアイデアを実現させていくことにやりがいを感じている。

プロジェクトマネージャーとして、機能の定義、優先順位決定、開発、実装を担当する各部門のチームを管理しています。
エンジニアたちと、マーケティング、ユーザーエクスペリエンス（UX）、PRといったGoogle内の各部門とをつなぐ役割です。
そのようにして適切な人材を結びつけることで、すばらしいアイデアを得て、そのアイデアを実現させることができます。

http://www.google.co.jp/intl/ja/about/jobs/lifeatgoogle/meet-jason-toff-a-product-manager-at-youtube-in-san-bruno.htmlより引用

スピード重視はGoogleのみならずIT企業全ての至上命題と言えるが、以下の発言からは、Google内部のスピード感とその素晴らしさがうかがえる。

Teach Parents Techがその一例です。
これはGmailチームのアイデアで、わかりやすいチュートリアル動画を集めて、私たちの親世代のような人々がテクノロジーの利用方法を学べるよう助けるものです。
このアイデアの内容は、3か月足らずで実際に開始できました。
こうした独創的なアイデアをこれほどの速いペースで実現できるような環境で働けることに、心から感謝しています。

http://www.google.co.jp/intl/ja/about/jobs/lifeatgoogle/meet-jason-toff-a-product-manager-at-youtube-in-san-bruno.htmlより引用

Googleは「環境にやさしいウェブを作る」を提唱し、環境保全のために下記のようなさまざまな取り組みを行っている。

■Googleデータセンターでの省エネの取り組み
Googleのデータセンターは、他の一般的なデータセンターの約半分しか電力を消費していない。
これは世界でも最高級の効率性である。
スマート温度コントロールや再生水を利用した冷房、エネルギー損失を削減する配電方法など、Googleのデータセンターは設計の段階から徹底した省エネを目ざしている。
また不要になった電子装置は100％リサイクルしている。このような取り組みが評価され、Googleは米国内のデータセンターで初めて第三者機関の認証を獲得した。

■オフィスでの取り組み
世界各地のGoogleのオフィスは有害な人工の化学薬品は使用せず、自然光と新鮮な空気を取り入れて、自然資源を活用する環境にやさしい建物として設計されている。
また太陽電池パネルの導入やカーシェア、自転車／徒歩通勤の奨励のほか、無料でおいしいことでも評判の社員食堂の食材を、地産地消のために地元の有機野菜を使うなど、幅広い視野で環境への影響を考慮している。

■電力のグリーン化
Googleは再生可能エネルギーによる電力供給100%を目指している。
もちろんまだ道半ばではあるが、すでに20％は風力発電、太陽光発電などからの電力でまかない、13％はデータセンター近くの再生可能エネルギー購入をしており、全消費電力のうち33％が再生可能エネルギーによるものとなっている（2011年）。
さらに再生可能エネルギー会社やプロジェクトへの投資額は9億1,500万ドル以上となっており、世界全体でクリーンエネルギーの普及を推進している。
また再生可能ではないエネルギー消費に関しては、排出した温室効果ガスの排出量に見合うだけの、温室効果ガス削減活動に投資する「カーボン・オフセット」も推し進めている。

さらにGoogleは、世界中の様々な災害被害等に対して、自社のサービス、テクノロジーを動員しての支援活動なども行っている。

• 2005年9月、アメリカ合衆国東南部に甚大な被害をもたらしたハリケーン・カトリーナに関する被害情報を、「Google Earth」で提供。
  一部の救助チームは「Google Earth」によって逃げ遅れた被害者を特定した。
• 2008年5月、中国の四川大地震と、ミャンマー（ビルマ）のサイクロン・ナルギスの被害の際、復興活動を支援するためにこれらの地域の最新の衛星情報を「Google Earth」で公開
• 2008年11月、インフルエンザの症状に関する特定の検索キーワードと、アメリカ疾病管理予防センター（CDC）のデータ間との相関を発見し、「Googleインフルトレンド」を公開。
  これにより、従来のインフルエンザ発生動向調査システムより2週間も早く流行を予測することが可能に。
• 2010年5月、メキシコ湾の原油流出事故の際、原油が流出した状況を表す「Google Earth」の画像を提供。
• 2011年3月、東日本大震災の発生後、Googleの危機対応チームと東京オフィスが共同で情報提供のための環境を整備。
  連日深夜に及ぶ作業を続け、パーソンファインダーや情報ページの提供、寄付ページへのリンク設置などを行い、復興に貢献した。