Web系企業の経営企画/ﾏｰｹﾃｨﾝｸﾞ

概要

Web系企業の経営企画/マーケティング Web業界で躍進を続ける企業の経営企画/マーケティングポジションは、昨今、大変人気の高い職種となっています。
具体的には、楽天のようにEC事業を主体とする総合サービス企業、DeNAのようにゲーム・エンターテイメント系でサービスを提供する企業、エムスリーやエスエムエスのように医療・ヘルスケア領域を扱う企業など、様々なWeb系企業で経営企画/マーケティングのポジションを積極的に採用しています。

また、Web業界では、日本最大の料理レシピサイトを展開するクックパッド、商品比較サイトや口コミのグルメサイトを運営するカカクコム、ネット生保を提供するライフネット生命など、圧倒的な利便性と低価格を武器として、今や生活の中に欠かせないサービスを展開するWeb系企業も多々見られます。
そのような企業に身を置いてマネジメントの一翼を担うことに大きなやりがいをもつ方も増えています。

著しい成長を遂げるWeb系企業の多くは、海外への事業展開を進めています。
そのため、実力次第で、海外での事業経験を積む機会を得られます。
同時に、グローバルなビジネス環境の中で、世界のビッグプレーヤーとの競争を目の当たりにすることになります。
アマゾンと楽天の競合関係は象徴的です。
そのような環境で経営企画/マーケティングとして自身の力を発揮することは、貴重な成長の機会になると言えるでしょう。

魅力

多くのWeb系企業では経営陣が20代後半～40代と若く、実力次第では早期に経営幹部の一角として活躍できるチャンスがあります。
また、Web事業を通じて業界構造を変えたり、社会の抱える問題を解決したり、社会的なインパクトをもたらし得る事業環境で力を発揮できることは大きなやりがいとなります。
立ち上げ当初から世界進出を目指す企業も多く、海外で働く機会があることも魅力の一つです。

著しく成長を遂げるWeb系企業の中には、立ち上げたWeb系サービスで築いたインフラと資金をテコに、他のサービスを立ち上げるという動きもよく見られます。
例えば、デジタルコンテンツ配信やオンラインレンタルシステムで成功したDMM.comがDMM.com証券を、ブログサービスで成功したサイバーエージェントがサイバーエージェントFXを設立し、金融業に進出したのもそうした動きの一つです。
特にDMM.comは、個人向け３Dプリントサービスを2013年7月にスタートするなど、先端技術への参入にも積極的です。
そのような企業の中で経営企画/マーケティングに携わることで、次々と大きな案件を担うやりがいは極めて大きいと言えます。

Web系企業の経営企画/マーケティング職の年収水準も注目されます。
数人～数十人規模のIPO前の段階で入社した場合、キャッシュで受け取る年収は高くなくても、ストックオプションなどによって大きな報酬を得られる可能性があることも魅力的です。
実際に、弊社のご相談者で、数億円単位のキャピタルゲインを得ているケースもあります。
IPO後のキャッシュリッチなWeb系企業では、大手日系企業と比べても遜色ない給料が支払える会社も出てきています。
30代前半で1000〜1300万円は珍しくはなく、30代後半で1500万円超というケースもあります。

さらに、Web系企業の経営企画/マーケティングでネットビジネスの経験を積むことで、ネクストキャリアにも広がりが生まれます。
とりわけWeb系の経営企画/マーケティングの実務経験は、デジタルマーケティングに力を入れたいと考えている異業界でも強く求められているため、実際に引く手数多の状態です。
もちろん、自らインターネットビジネスを立ちあげて起業する道も開かれています。

留意点

Web業界が成長を続ける中でWeb系企業も勢いを増していますが、当然ながら企業によって成長の持続性は異なります。
好調な事業展開を続けていた有名なゲーム系のWeb企業が失速して業績不振に陥った事例に象徴されるとおり、Web業界は事業環境の変化が激しく、個別企業の成長曲線を見極めるのは容易ではありません。
但し、Web業界での実務経験は同業界では評価されるため、キャリアとしてのセーフティーネットは保たれています。

また、Web系企業では、経営陣との人間関係にも配慮が必要です。
Web系企業の社長の多くは大株主で経営者でもある“オーナー経営者”で、組織内において強い権限を持ちます。
成長企業では“社内政治があまりない”と勘違いされている人が多いのですが、大手サラリーマン企業以上に、経営陣との人間関係には配慮する必要があります。

報酬面に関して、「会社が大きくなったら、給料も上げるよ」という社長との口約束だけで入社すると、後で「話が違う」という展開になった場合に対応策がありません。
報酬面に関する条件は、入社前の段階で明確に固めておくことが大切です。